アメリカ求人サイト「プロックスJ」を活用して、アメリカ就職・転職の勝ち組になろう！

---

日本からの人材を求める在米企業はほとんどなく、極めて厳しい状況です。多くの日本人が直面する最大の壁は 就労ビザの問題ですね。特に近年は、ビザ取得のプロセスが複雑化してきており、ビザの申請から取得、 つまり合法的に仕事ができるまでの過程に半年から1年という期間がかかります。よって、大半の企業は、 それだけの時間をかけてまで日本から人材を呼び寄せる価値を見いだせず、グリーンカード保持者という 条件を前提にしています。また、日本から渡米して実際に面接を行う場合には、そのための経費もかかりますので、 時間的、金銭的な面から見ても非効率です。一方で、同様の学歴やスキルを持つ現地の人材もたくさんいますし、 ローカル採用の方がコスト効率もいい。さらに、日本語を流暢に話す有能な外国人も多数います。こういった さまざまな否定的要素が重なり、企業側は日本から人材を採用するメリットを感じることができず、結果として 積極的な採用を行っていないのが現実です。

日本からの人材採用について、日本との事業を着手展開する米系企業の日本担当マネージャー、あるいは、 バイリンガルのシニアエンジニアという特殊なポジションもまれにあります。しかしこの種の求人は、日本での 会社開設や会社経営の経歴、あるいは特殊分野での豊富な知識や経験が問われるハイレベルのポジションであり、 グリーンカード保持者という条件がついている場合が多いですね。よって「観光で数ヶ月米国に滞在している間に 職を探したい」というスタンスで仕事を見つけるのは不可能に近い状況と言えるでしょう。

日本からエンジニアとして米国で就職されたサクセス例はあります。彼の場合は、以前米国に駐在した経験があり、 日本に帰国後、再度米国で仕事をしたいという熱意がありました。たまたま偶然、某日系企業において、彼の 米国駐在時の業務内容と見事に一致した職種での求人があり、電話面接を経て、同会社の日本本社での採用が決定。 彼はグリーンカードは持っていませんでしたが、会社からの派遣という形でEビザを取得し、米国での再就職が 実現しました。その後、彼は同会社からのサポートでグリーンカードも取得されましたが、これは極めてまれな ケースと言えるでしょう。

とても有能な人材でも大学の専攻が異なるためにビザが取れない、という残念なケースも多々あります。 スムーズに、そして確実にビザを取得し、米国で就職するためには、大学の専攻学科にも留意する必要が ありますね。例えば、エンジニアリングや会計学、あるいは国際ビジネスや言語学などは、卒業後、 プラクティカルトレーニングで企業に入りやすく、その後のビザも取得しやすい。一方、心理学、 ファインアート、政治学などの学位では、ビザ取得やビジネス界での就職が難しくなっています。 また、意外と見のがされがちなのが「言葉の専門家」へのニーズです。業種に限らず、日本語に加えて、 英語が米国人レベルに読み書きできる、質の高いバイリンガルには常に強い需要があります。また、 日系企業のバイリンガル・アシスタントといった職種においては、通訳や翻訳の専門学校卒も有利です。

また、数年前から、コンピューター・サイエンスやプログラミングといったハイテク関連を専攻する学生が 増えてきていますが、これら業種の求人数は逆に激減しており、就職に苦労しているという傾向があります。 大学卒業後のビザ取得や就職を考慮した上で、専攻学科を慎重に選ぶことが大切です。もちろん日本での 職務経験が役に立つ場合もあります。例えば、商社で輸出入関連業務に数年間たずさわった経験があると いった人材はやはり有利ですね。

我社は、インディアナ、オハイオ、ケンタッキーという中西部の３つの州の日系企業を中心に人材斡旋を行っています。 同地域には大小含めて千社以上の日系企業が進出しており、その内90％が自動車関連を核とした製造業者です。 米国東西のメトロポリスに見られるコンピューターやコミュニケーションといった高給与のハイテク企業は ほとんどありませんが、逆に、景気に左右されない根強い力を持った企業が多いです。最悪の採用状況であった 昨年に比べ、求人件数は何倍にもふくらみ、市場は活気づいてきていますよ。特に、エンジニア、バイリンガル事務職、 熟練した通訳者などへのニーズが目立ちます。しかし、ローカル採用が中心で、日本からの人材を求める企業は ほとんどありません。

海外での就職を夢見る日本の若者はふえていますし、実際に問い合わせもたくさんあります。しかし、 現実はきわめて厳しい。ですから、海外だけに目を向けるのではなく、まず最初に日本で地を固めることを推奨しています。 つまり、海外事業を展開する将来性の高い国際企業をさがし、まずは日本本社での就職を試みる。入社後の自らの努力や 目的意識、語学力次第で、海外事務所へ派遣される可能性は十分あります。また、日本で悩み悲観的になるよりは、 まずは渡米してみる。学生ビザを取得し、実際に勉強し、生活してみる。実際に米国社会に身を置いて、 自分の本当にやりたいことやキャリアビジョンをじっくりと見つめ直してみることも大切だと思います。